経済地理学会 The Japan Association of Economic Geographers

　標記シンポジウムの案内が届いていますのでお知らせします。

詳細は、下のリンクをご覧下さい。

安倍フェローシップ25周年記念シンポジウム

　京都大学大学院人間環境学研究科　地域空間論研究室主催の標記の講演会が開催されます。詳しくは、下のURLのポスターをご覧下さい。

http://www.hgeo.h.kyoto-u.ac.jp/Robinson.pdf

広島市立大学国際学部より、国際金融論・金融論の教員公募のお知らせが届いています。

 国際金融論公募(広島市立大学）

　https://jrecin.jst.go.jp/seek/SeekJorDetail?fn=3&dt=1&id=D116080499&ln_jor=0

　全国大学院生協議会より、本学会に所属する大学院生諸氏に向けて、以下のような協力依頼が届いていますので、お知らせします。

「この数年間、自分より有能な先輩方が経済的理由から学業の続行を断念したり、また将来有望な後輩たちが今後への不安を抱き研究者への道を諦める瞬間を何度も目にしてきました。世界に通用する力をもった研究者の卵は、日本中のあらゆる大学院にいます。ただ、多くの研究機関は、残念ながら彼らをサポートするシステムを構築できていません。」

　上記引用は、私たちが行っているアンケートに寄せられた自由記述より抜粋したものです。

　本調査は、全国大学院生協議会(全院協)が、全国各大学院の加盟院生協議会・自治会の協力の下に実施する全国規模のアンケート調査です。本調査は、大学院生の経済状態や研究・生活環境を把握し、向上に資する目的で行われるものです。

　全院協は2004年度以来毎年アンケート調査を行ない、調査結果を『報告書』としてまとめ、広く社会に公表しています。その結果は、全院協のウェブサイト（http://zeninkyo.blog.shinobi.jp）でご覧いただけます。また、私たち全院協は、この調査結果をもとに、文部科学省、財務省、国会議員および主要政党に対して、学費値下げや奨学金政策の拡充などの要請を行なっています。こうした取り組みは、東京新聞及び産経新聞、朝日新聞、NHKなどの各種マスメディアからも注目され、取材を受けております。

　日本における大学院生の経済実態の全国的な調査は、毎年本調査以外では行われていません。より多くの方々に回答いただき、調査の精度を高めていくことが求められております。文末に連絡先を記載いたしますので、ご不明点・ご質問などありましたらお申し付けください。もし、下記のURLでアンケートのページが開けない場合、お手数ですが下記の全院協ブログのページからアンケートのページを開いていただきますよう、お願いします。本調査は、10分ほどで終わります。9月15日までの実施を予定しておりますので、よろしくお願いいたします。

https://docs.google.com/forms/d/1N01WV9bScDIo7uiYdcvpD2tWrEUV_J_rDZEKXFLkuqA/viewform

連絡先：全国大学院生協議会

zeninkyo.jimu@gmail.com

全院協ブログ(上記アンケートのアドレスが開けない場合はこちらから)

http://zeninkyo.blog.shinobi.jp

大学院生の奨学金借入、「５００万円以上」が２５％

朝日新聞　2014年11月26日17時27分

http://www.asahi.com/articles/ASGCV4RWGGCVUTIL01C.html

（2015年6月22日確認）

大学院生　バイトで研究に支障

NHK生活情報ブログ　2012年11月30日

http://www.nhk.or.jp/seikatsu-blog/800/139365.html

（2015年6月22日確認）